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新合格保証制度付き　司法書士2009年度

2009年度用講座『在宅会員』

合格保証つき 271,700円/税込
合格保証なし 161,000円/税込

退会自由な月額会員制度
合格保証つき 月額：29,200円/税込（全10回・合計29,200円）
合格保証なし 月額：19,800円/税込（全10回・合計198,000円）
※お申込時期によっては、初回に2回目分をまとめて代引きでお届けする場合があります。

経験者向け短期合格コースは　こちらへ
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下の予定表は、2008年度版TLTソフトでの司法書士完全合格への習熟プログラムです。 総学習時間は初心者で1,370時間、速い人で900時間、遅い人でも1,600時間程度で合格点まで達する習熟学習ができます。 遅れは必ず別の日に挽回してください。
なお、法改正等でお送りする順番が変更されることがございます。

2007年度最速版(2008年度ダブルコース)の学習予定表は下記をご覧ください。

→　2007年度最速版

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発送予定表 2008年度版
科目 時間 発送
民法（総則） 48 受付次第
民法（債権） 51 受付次第
民法（物権・担保物権） 106 受付次第
民法（親族・相続） 60 受付次第
民事訴訟法 70 受付次第
民事執行法 30 受付次第
民事保全法 20 受付次第
憲法 55 受付次第
供託法 40 受付次第
司法書士法 30 受付次第
刑法 50 受付次第
商法・会社法 130 受付次第
不動産登記法 200 受付次第
商業登記法 100 受付次第
不動産登記法記述式対策 80 受付次第
商業登記法記述式対策 60 受付次第
過去問類題7000 190 08.3月
合格への実戦模擬 50 08.5月
書式添削〔各法及び記述式までの合格番号を出した受講生が対象〕   08.5月実施

民法（物件・担保物権）
科目名 項目数 時間数
物権変動序論 53 5時間
不動産物権の二重譲渡 55 10時間
取消し・相続・時効取得と登記 85 8時間
動産物権の即時取得 68 7時間
占有権 95 7時間
所有権 122 8時間
用益物権 130 7時間
留置権 66 6時間
先取特権・質権 141 8時間
抵当権 217 25時間
根抵当権 141 11時間
非典型担保 40 4時間
合計106時間

民事保全法
保全命令 60 8時間
保全執行 50 7時間
不服申立て 45 4時間
合計15時間

司法書士法
資格・登録・業務・義務 18 13時間
名簿への登録・変更・取消し 37 7時間
司法書士法人 29 4時間
日本司法書士会連合会等 23 6時間
合計30時間

不動産登記法
不動産登記総説 27 8時間
登記所・登記記録等 31 12時間
登記の効力等 21 12時間
登記申請手続き 169 24時間
添付情報 127 17時間
代位・判決による登記 47 10時間
更正・抹消登記 41 8時間
所有権に関する登記 114 25時間
用益権に関する登記 50 9時間
抵当権に関する登記 89 18時間
根抵当権に関する登記 86 18時間
先取特権・質権に関する登記 15 6時間
登記名義人表示変更(更正)登記 15 5時間
信託に関する登記 30 6時間
仮登記に関する登記 50 14時間
処分の制限に関する登記等 43 8時間
合計200時間
民法（親族・相続）
科目名 項目数 時間数
親族・婚姻 88 9時間
親子 165 11時間
親権 45 4時間
後見・扶養 87 4時間
相続人 97 4時間
相続の効力・相続分 85 7時間
相続の承認・放棄と遺産分割 144 8時間
遺言・遺留分 182 13時間
合計60時間

憲法
人権総論 34 6時間
包括的基本権・平等・自由権 168 17時間
社会権 52 5時間
人身の自由・参政権 49 5時間
国会 69 8時間
内閣 49 4時間
裁判所・地方自治体・財政・憲法改正 90 10時間
合計55時間

刑法
構成要件妥当性・違法性・有責性 98 10時間
未遂・共犯 124 8時間
罪数・刑罰 93 5時間
個人的法益に対する罪 293 12時間
社会的法益に対する罪 163 8時間
国家的法益に対する罪 104 7時間
合計50時間

商業登記法
商業登記申請手続 88 18時間
却下・取下げ審査請求等 44 7時間
株式会社に関する登記 221 30時間
持分会社に関する登記 49 15時間
組織再編に関する登記 70 15時間
外国会社・特例有限会社に関する登記 27 5時間
その他民法法人等に関する登記 106 10時間
合計100時間

不動産登記法記述式対策
所有権の保存の登記 10 5時間
所有権の移転の登記 24 14時間
相続に関する登記 30 17時間
所有権の更正の登記等 4 5時間
買戻権の登記 12 4時間
抵当権の登記 32 13時間
根抵当権の登記 20 11時間
合計80時間
民法（総則）
科目名 項目数 時間数
自然人 86 8時間
法人 70 7時間
法律行為等 89 10時間
代理 83 13時間
無効・取消・条件・期間・時効 144 10時間
合計48時間

民法（債権）
債権の目的・効力・保全 139 13時間
多数当事者の債権債務関係 96 6時間
債権譲渡 53 4時間
債権の消滅 58 4時間
契約総論 79 6時間
契約各論 215 12時間
事務管理・不当利得・不法行為 96 6時間
合計51時間

民事訴訟法
裁判所・当事者 163 11時間
訴えの提起 103 12時間
口頭弁論 301 10時間
証拠 282 8時間
判決 103 3時間
訴訟の終了 135 9時間
上訴・再審 105 4時間
多数当事者訴訟 103 6時間
簡易な訴訟手続 171 10時間
合計70時間

民事執行法
民事執行法序説 73 3時間
違法執行等に対する救済等 89 6時間
不動産執行手続き 130 12時間
動産執行手続、債権執行手続き等 155 9時間
合計30時間

供託法
供託法総説 23 5時間
供託申請手続 22 6時間
供託物払渡手続 55 13時間
弁済供託 23 7時間
執行供託 30 9時間
合計40時間

商法・会社法
商法総論・商行為・会社法総則 88 8時間
株式会社の設立 97 16時間
株式 116 18時間
株主総会 72 14時間
取締役・監査役等 169 25時間
株式会社の資金調達 127 16時間
株式会社の計算 49 6時間
株式会社の組織再編等 96 10時間
株式会社の解散・清算 54 5時間
持分会社 78 8時間
特例有限会社 24 4時間
合計89時間

商業登記法記述式対策
株式会社の設立 4 5時間
株式会社の本支店・支配人 16 4時間
株式会社の定款の変更 24 8時間
株式会社の役員の変更 16 9時間
株式会社の資本金の額の変更 8 6時間
株式会社の解散・清算等 4 4時間
組織再編 8 6時間
演習問題 89 18時間
合計60時間

過去問類題7000 190時間
合格への実戦模擬 50時間
書式添削(合格保証付の場合のみ) 各法および記述式の合格番号を出した会員の方が対象です

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